通常、投資案件の意思決定を行うためには、DCF法と呼ばれる手法がよく用いられます。投資によって生み出される将来のキャッシュ・フローを予測し、これを一定の割引率で割り引き、現在価値を算出するというものです。計算された現在価値が、初期投資側を上回っていれば、投資に値しますが、下回っている場合には、不適格とみなされます。この方法は不動産や工場など既存の設備投資の世界では比較的ポピュラーなやり方です。

 ところがITの分野にこれを応用しようと思うと、以下のような問題が発生します。

 ①初期投資金額にも不確実性がある
 ②キャッシュ・フローの予測が困難な案件がある
 ③定性効果のキャッシュ・フローへの反映

 次回以降では、それぞれの問題点について解説します。

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